特養？ 老健？ 数ある高齢者施設の違いをわかりやすく解説します！
自分に合った施設を見つけるためのポイント！
「いろいろあるけど、どれを選べばいいの？」「特養と老健って何が違うの？」「どこに入ればいいのかわからない…」。
介護が必要になったり将来に備えて老人ホームを考えた時、選択肢の多さに悩む方が多いと思います。
実は、老人ホームというのは大きく分けて9種類もあり、それぞれに特徴や費用、入居条件などが異なります。
そこで今回は、主な老人ホームの特徴についてわかりやすく解説していきます。ぜひ参考にしてみてください。

老人ホームは大きく9種類あると言いましたが、その前段階で大別すると「公的施設」と「民間施設」に分けられます。
要介護度が高くて費用を抑えたい方には、特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保険施設（老健）といった公的施設がおすすめです。
一方、まだ比較的元気な方であれば、主に民間企業が運営する有料老人ホームやサービス付きの高齢者向け住宅を検討してみるのが良いでしょう。
まずは地域包括センターや行政機関の専門家に相談しながら、老人ホーム選びの基本である「どれだけの介護が必要か？」「費用はどのくらいかかるのか？」「どんな生活を送りたいのか？」を明確にしていくことから始めていきましょう。

・公的施設の特徴
国や地方自治体、認可を受けた社会福祉法人、医療法人などが運営。特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保険施設（老健）、介護療養型医療施設などが含まれます。
介護保険が適用されるため安価に利用できますが、入居・退去条件が厳しく、一部の施設では入居待ちになるケースもあります。

・民間施設の特徴
民間企業が運用する老人ホームです。
公的施設に比べて入居条件がゆるやかで、利用者のニーズに合わせた設備やサービスなど、バラエティ豊かな選択肢が用意されています。
ただし、サービスの充実度と比例するように高額な費用が必要となることも覚えておきましょう。

ここからは、具体的な老人ホームの種類とその違いについて詳しく見ていきましょう。
まずは「公的施設」に分類される4つです。

【公的施設】
■特別養護老人ホーム（特養）
医療依存度が高くなければ、基本的に終身まで利用できる人気の施設です。
入居費や食費に助成が受けられるので費用が安く抑えられます。
・利用対象者：要介護3以上
※家族による虐待など、特別な状態であれば要介護1～2の場合でも入居可能
・費用
月額の目安6～15万円。
要介護度と所得に応じて自己負担分の介護サービス費用が必要。
初期費用不要

■介護老人保険施設（老健）
「自宅と病院の中間施設」と位置付けられています。
病院からの退院が決まってもリハビリや看護、日常生活介護が必要な場合に、在宅復帰を目的として、自宅に戻るまでの限定的な期間（3～6ヶ月程度）を過ごす施設です。
平日の日中は医師が常勤していることが、特養との違いです。
・利用対象者：要介護1～5
・費用
月額の目安9～20万円。加えて、要介護度と所得に応じて自己負担分の介護サービス費用が必要。初期費用不要

■介護医療院（介護療養型医療施設）
長期の療養が必要で、介護だけでなく医療ケアも必要な方のための施設です。
総合病院やクリニックに併設されているケースが多く、通常の高齢者施設では対応が難しいケアを行なっています。
また、緊急時の対応ができるのも特徴です。
・利用対象者：要介護1～5
・費用
月額の目安5～17万円。加えて、要介護度と所得に応じて自己負担分の介護サービス費用が必要。初期費用不要

■軽費老人ホーム・ケアハウス
軽費老人ホームは、食事付きのA型、自炊型のB型、食事・生活支援サービスの付いたケアハウス（C型）の3タイプ。
いずれも利用費用が安いのが特徴で、ケアハウスには自立型（一般型）と介護サービスのある介護型（特定）の2種類があります。
今後はA型とB型は新設されず、ケアハウス（C型）に一本化されていくとのことです。
・利用対象者：要介護1～5
・費用
ケアハウスの場合、月額の目安7～20万円。加えて、要介護度と所得に応じて自己負担分の介護サービス費用が必要。初期費用がかかる場合あり。

続いて「民間施設」の5つをご紹介します。

■介護付き有料老人ホーム
介護スタッフが24時間配置され、「特定施設入居者生活介護」※の指定を受けた介護サービスを受けられます。民間企業の運営なので、施設によって、設備やサービス、介護体制など、さまざまな特徴があります。
※厚生労働省の定めた基準をクリアした施設で受けられる介護保険サービス

・利用対象者：要介護1～5、原則として60～65歳以上の高齢者
・費用
月額の目安10～100万円（施設によって幅がある）。
加えて、要介護度と所得に応じて自己負担分の介護サービス費用が必要。
初期費用がかかる場合あり

■住宅型有料老人ホーム
生活支援などのサービスが付くなど、高齢者にとって暮らしやすい環境を目指した施設です。
介護付き有料老人ホームと異なり施設における介護サービスの提供はありませんが、介護が必要になった場合は、介護保険を利用して、自分に合った外部の介護サービスを利用することができます。
・利用対象者：自立または要介護1～5
・費用
月額の目安12～40万円（施設によって幅がある）。
加えて、要介護度と所得に応じて自己負担分の介護サービス費用、外部の介護サービスを利用した場合の費用が必要。
初期費用がかかる場合あり。

■グループホーム
認知症を発症している方のみを対象にする施設です。
介護スタッフのサポートを受けながら、少人数制のユニット（5～9人）で家事などの役割分担をするなどの共同生活を行い、自立に向けた生活リハビリにつなげていきます。
・利用対象者：認知症と診断を受けた方、要介護2以上　※施設と同じ地域の住民票があることが前提
・費用
月額の目安15～20万円。
加えて、要介護度と所得に応じて自己負担分の介護サービス費用が必要。初期費用がかかる場合あり。

■サービス付き高齢者向け住宅
自立して生活できる方のみ入居可能で、施設内にレストランや食堂が備えられていたり、掃除や見守りサービスなどを提供しているものもあります。
健康な方が対象なので、介護が必要になるなどの変化があった場合は退去となります。
・利用対象者：健康で活動的な高齢者　※要支援・要介護の方は入居不可
・費用
月額の目安12～40万円（管理費と食事代も含めた場合）。初期費用がかかる場合あり

■シニア向け分譲マンション
バリアフリー設計をはじめ、レストラン、大浴場、シアタールームなどの設備が充実し、高齢者の暮らしに配慮された分譲マンションです。
購入後は売却や譲渡、賃貸が自由にできるといったメリットがあります。
近年では中古物件も注目されています。
・利用対象者：50～60歳以上を対象としているケースが多い
・費用
1,000万～1億円以上。
購入後は、修繕費や管理費、固定資産税などがかかる

以上、公的施設と民間施設に分けて、計9つの主な老人ホーム施設を紹介しました。
上記からもわかる通り、老人ホームを選ぶ際は、まず要介護度（自立or要介護1～5）を確認した上で、利用できる施設の種類を絞ることからスタートとなります。
次に、費用面やサービス内容、希望する生活スタイルに合っているか？などを比較しながら、状況に適した施設を検討していきます。
自立した生活ができるのであれば、自由度の高い施設が良いと思いますし、一定の介護や医療ケアが必要であれば、手厚い設備やサービスを重視してみてください。
また可能であれば、事前に実際に施設を見学し、雰囲気やスタッフの対応を確認することで、より納得できる選択につなげることができると思います。
これらのポイントを押さえて、ご自身やご家族にとって最適な施設を選んでいきましょう！
マストレメディカルでも老人ホームの種類や制度に精通するスタッフ、ケアマネージャー資格を有するスタッフが多数いますので、何かお困りの際はお気軽にご相談ください。